映像メディアの価値を映す Screens

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は23日、日本の総広告費の推定をまとめた「2016年日本の広告費」を発表した。日本の総広告費は6兆2,880億円（前年比101.9％）で5年連続のプラス。

媒体別の広告費では、インターネット広告費が1兆3,100億円（同113.0％）と初めて1兆円を超えた。マスコミ4媒体広告費は2兆8,596億円（前年比99.6％）、プロモーションメディア広告費は2兆1,184億円（同98.9％）といずれも微減にとどまった。

インターネット広告費では、運用型広告費が7,383億円（同118.6％）と7割超を占めて好調だった。電通は主な要因として、「データやテクノロジーを重要視する広告主が増えた」ことなどを挙げている。また、新たな注目点として、テレビスポットと運用型動画連動による「メディアプランニング」の需要が増加傾向にあると分析している。

マスコミ4媒体広告費では、テレビメディア広告費が1兆9,657億円（同101.7％）、ラジオ広告費が1,285億円（同102.5％）と好調をみせた。その一方で、新聞広告費が5,431億円（同95.6％）、雑誌広告費も2,223億円（同91.0％）と前年割れした。テレビメディア広告費の土台を支える地上波テレビは1兆8,374億円（同101.6％）となっており、リオ五輪やサッカーW杯のアジア予選などが推進力になった。

総広告費における媒体別の構成比は、テレビメディアをはじめとするマスコミ4媒体が45.5％、インターネットが20.8％、プロモーションメディアが33.7％で、このうちテレビメディアが31.3％を占め最多シェアとなっている。

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