2016年 日本の総広告費は前年比101.9%、テレビは前年比101.7%
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2016年 日本の総広告費は前年比101.9%、テレビは前年比101.7%

編集部 2017/3/1 06:00

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は23日、日本の総広告費の推定をまとめた「2016年日本の広告費」を発表した。日本の総広告費は6兆2,880億円(前年比101.9%)で5年連続のプラス。

媒体別の広告費では、インターネット広告費が1兆3,100億円(同113.0%)と初めて1兆円を超えた。マスコミ4媒体広告費は2兆8,596億円(前年比99.6%)、プロモーションメディア広告費は2兆1,184億円(同98.9%)といずれも微減にとどまった。

インターネット広告費では、運用型広告費が7,383億円(同118.6%)と7割超を占めて好調だった。電通は主な要因として、「データやテクノロジーを重要視する広告主が増えた」ことなどを挙げている。また、新たな注目点として、テレビスポットと運用型動画連動による「メディアプランニング」の需要が増加傾向にあると分析している。

マスコミ4媒体広告費では、テレビメディア広告費が1兆9,657億円(同101.7%)、ラジオ広告費が1,285億円(同102.5%)と好調をみせた。その一方で、新聞広告費が5,431億円(同95.6%)、雑誌広告費も2,223億円(同91.0%)と前年割れした。テレビメディア広告費の土台を支える地上波テレビは1兆8,374億円(同101.6%)となっており、リオ五輪やサッカーW杯のアジア予選などが推進力になった。

総広告費における媒体別の構成比は、テレビメディアをはじめとするマスコミ4媒体が45.5%、インターネットが20.8%、プロモーションメディアが33.7%で、このうちテレビメディアが31.3%を占め最多シェアとなっている。

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