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ニールセン デジタル株式会社は大手広告主各社とともに「デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会」を発足したと16日に発表した。

本研究会では、大手広告主企業の担当者が、デジタル広告におけるリーチ計測上の課題をどのように解決すれば、ブランディング目的でデジタル広告をより活用しやすい環境にすることが出来るのかを広告主の視点から検討する。

昨今、各広告主企業はデジタル広告をブランディングに活用している。デジタル広告をブランディング目的で活用する際、各媒体がどの層に対して、どのくらいのボリュームでリーチできるか把握することが必要だ。しかしながら、現状では媒体ごとにリーチ力を示すための指標や手法が異なっているため、広告主は媒体の比較を直接的に行うことが出来ない。

これにより、広告主企業は広告出稿や予算の配分などで、社内外の利害関係者とのコミュニケーションをスムーズに行うことを難しくしている。なおかつ、媒体間のパフォーマンス比較が出来ないことで、プランニングやバイイングから効果検証まで、総合的にデジタル広告のPDCAを回すことが出来ない状況に陥っている。

これらの課題を解決するため、研究会では透明性のある計測を通じて各媒体を公平比較していくための指標や、社内外のやりとりで共通言語となる指標を設定する。多くの広告主が共通の指標を使用することで、従来困難だったブランディング目的でデジタル広告をより活用しやすい環境作りへの道筋を立てていく。

ニールセン デジタルはこの研究会において、米国でNielsenが「人」ベースの計測を通して培った知見の提供を通じ、本研究会参加企業の課題解決と日本のデジタル広告市場の活性化に貢献する。

研究成果は、2018年3月を目途にまとめられる予定だ。

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