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ニールセンデジタル株式会社（東京都港区）は、独立した第三者機関として、テレビ＋デジタルのクロスプラットフォーム広告キャンペーンにおける視聴者の重複を取り除いたリーチ計測を提供するニールセン トータル広告視聴率（Nielsen Total Ad Ratings：TAR）の計測結果をもとに、米国において主要なグローバルブランドがメディア投資をどのようにテレビとデジタルに配分し、消費者にリーチしているかについての分析結果を発表した。

18歳から49歳の属性グループにリーチすることを目的としたテレビ広告の平均インプレッションはデジタル広告の約8倍であり、クロスプラットフォーム広告キャンペーンでは、テレビがオーディエンスリサーチの主要な推進力であり続けている。しかし、キャンペーンの総リーチにおいて、デジタル広告が16パーセントの増分をもたらしたことがわかった。また、コネクテッドテレビデバイスもキャンペーンの成果に大きく貢献している。

ニールセントータル広告視聴率（TAR）をもとにしたカスタム調査によると、コネクテッドテレビデバイスは、同属性グループに対するリニアテレビ広告とデジタル広告キャンペーンに3パーセントの増分リーチをもたらしていることがわかったとのこと。

ニールセンは、テレビ広告とデジタル広告を一括して管理することは、広告主に大きな影響を与える可能性があると考えている。

今回、ニールセンは、テレビとデジタルデバイスの両方で放送・配信されるクロスプラットフォーム広告キャンペーンで、18歳から34歳までの消費者の59％にリーチしたことを明らかにした。この属性グループでは、消費者の12％がデジタル広告によってのみリーチしている。対照的に、その上の年代である35～49歳の属性グループでは、デジタルのみで広告にリーチした消費者は5%に半減した。

本調査の結果を受け、ニールセン デジタル株式会社代表取締役社長の宮本淳は、次のように述べた。

「広告主が消費者とのより効率的な広告コミュニケーションを模索する際に、テレビ＋デジタルでのキャンペーンの成果を理解することが、プラットフォーム間での広告投資を配分するために不可欠になっています。テレビとデジタルの視聴者の重複を取り除いた独立した第三者機関によるクロスプラットフォームの計測は、広告の透明性の向上を求めている世界中のマーケティング担当者に、キャンペーンの露出効果と各プラットフォームがターゲットオーディエンスにリーチするための真の付加価値についての深い理解を提供します」

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