映像メディアの価値を映す Screens

朝日大学（岐阜県瑞穂市）の附属研究機関である朝日大学マーティング研究所は、2022年4月よりテレビ番組のリアルタイム配信が本格的に始まったことを受け、テレビ番組のリアルタイム視聴と動画配信サービスについて比較調査を実施。その結果を発表した。

今回実施された「テレビのネット配信に関する調査（前編）」では、テレビ番組と動画配信サービスの視聴には30代と40代を境目としてギャップがあること、またテレビ番組視聴では視聴目的として「政治・経済社会の情報を得るため」との回答が67.2％であったのに対し、動画配信サービスでは25.5％と、大きな差があることがわかった。主な調査結果は下記の通り。

■「自分はテレビ子だと思う」は40代以降、「見たい番組を録画または動画配信サービスで見る」は30代以降に多い

「自分は“テレビ子”だと思う」という問いに対して「とてもあてはまる」あるいは「あてはまる」と回答した人は、40代以降で5～6割であるのに対し、30代以下では3割前後だった。

一方、「見たい番組はリアルタイムより録画または動画配信サービスで見る」という問いに対して「とてもあてはまる」あるいは「あてはまる」と回答した人は、40代以降で4割前後であるのに対し、30代以下では5割超という結果に。

■「地上波のテレビ番組がなくなったら困る」は30代以降で、「動画配信サービスがなくなったら困る」は30代以下で多い

「地上波のテレビ番組がなくなったら困る」という問いに対しては、30代以降で5割を超え、年代が上がるにつれて割合が高くなり、50代、60代では7割を超えた。

一方、「動画配信サービスがなくなったら困る」という問いに対しては、40代以降は5割に満たなかったが、30代以下では6割を超えた。

■「政治・経済社会の情報を得るため」の視聴で、テレビ番組（リアルタイム）と動画配信サービスに大きな差

「地上波のテレビ番組（リアルタイム）／動画配信サービスを視聴するのは何のためか」という問いに対して、「政治・経済社会の情報を得るため」とする回答で大きな差が確認できた。テレビ番組視聴では「政治・経済社会の情報を得るため」との回答が67.2％であったのに対し、動画配信サービスでは25.5％にとどまった。

今回の調査では「デジタルネイティブ」である30代とそれ以前の40代を境界として視聴頻度や態度に大きな差がみられた。テレビが若年層の視聴を得るためには、動画配信サービスでのコンテンツ提供は必須になることが考えられる。現在の10代～20代が社会人、家庭人となったときにテレビ局の存在感を維持するために、報道系番組のネット配信が重要な接点になりそうだ。

「テレビのネット配信に関する調査（前編）」詳細

【調査期間】2022年4月28日（木）~5月9日（月）
【調査方法】朝日大学マーケティング研究所のパネル利用によるインターネット調査
【対象者】
居住地：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）
年代：10代・20代・30代・40代・50代・60代　※ただし10代は13歳以上
性別：男女不問
【回収サンプル数】600

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