映像メディアの価値を映す Screens

株式会社PTPは8月7日、『Madison』のデータを活用した地域限定CMの実態調査結果を発表した。

「Madison」は、ビデオリサーチとPTPが共同で提供している、全国のテレビCMの効果を測定するサービス。今回の調査では、CMを「歯磨き」「化粧品」「携帯キャリア」「飲料」などいくつかのカテゴリーに分けて結果を発表している。調査対象は、関東・関西を除く全国27エリアの民放各局で2018年1月～6月の6か月間にオンエアされたCMだ。

例えば「携帯キャリア」のカテゴリーでは、特に出稿が多いNTTドコモ、ソフトバンク、KDDIを調査。3社とも地域限定CMを出稿していることが確認できたのに加え、その中で最も地域限定素材に積極的なのがNTTドコモであることが分かった。NTTドコモの地域限定CMには、札幌出身のタレントがショップの店員役としてサービス内容を説明しているものや、コンサドーレ札幌の選手、NGT48を起用しているものなどがあり、ローカルで愛されているタレントやスポーツ選手の巧みな起用が特徴的だった。

ご当地のローカルタレントが方言で語りかけることで、そのCMに親近感を抱かせることができ、ブランドイメージの向上や購買アクションにもつなげやすくなる。PTPは今回の調査を通して、「このオーソドックスな定説に基づいて多くの広告主が地域限定CMに取り組んでいるということを改めて認識できた」としている。

より良い効果を得るため、エリア別に地域限定CMを放送することは、今や珍しい取り組みではなくなってきている。エリアマーケティングが当たり前となった時代の中では、その効果を測定・分析することもますます重要になってくるだろう。

地域限定CMの実態調査1