株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区）は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う、テレビ視聴状況を含む生活者の生活動向の変化を発表。今回は5月末までのテレビ視聴動向をまとめ、4月に発表した内容との比較や、地区別のテレビ視聴動向など新たな視点も追加している。

まず、「緊急事態宣言の解除により変化するテレビの視聴行動」について、テレビ視聴率（関東地区6-24時 総世帯視聴率・HUT）を前年（2019年）の同週同曜日と比較した。3/30以降は前年を大きく上回る状況が続き、5/25に全国で解除された後は、前年と近い日が徐々に増えた。このテレビ視聴（HUTの推移）は、在宅状況の変化を強く反映しており、生活スタイルとテレビ視聴の関係の強さが改めて示された。また、前年に比べ比較的若い年代の視聴量の増加が顕著だった。

次に「テレビ視聴率から見える地区別の特徴」について。全国主要地区でのHUTの状況から各地区での視聴状況の変化（増加）を確認すると、各地区とも前年比で100％を超えているものの、関東のHTUは今回分析対象の地区において前年比で最も増加率が大きい。これは長期間にわたり外出自粛の要請があったからだと推測される。

以下は、5月に同社が行ったインターネット調査の結果から、テレビ視聴に影響する視聴者の生活や意識面のデータをまとめたもの。

「コロナ禍における地区別の生活行動や意識」の調査によると、5/18週は、緊急事態宣言下であった関東・関西では、ふだん通りに仕事をしている人が少ないものの、その他の地域ではいつもの通り仕事をしている方が多く、緊急事態宣言の継続・解除の状況で地域差が生じている。

また、「最近のテレビの見方」について意識面からの調査によると、「見たい番組がなくてもつける」「家族と一緒に見る」という見方が一定数増えており、テレビの本質が再評価された期間ともいえる。「今まで見たことがなかった番組を見る」ことも増加し、単に視聴量が増加しただけでなく、ステイホーム中に新たな発見のあった人も一定数いたと考えられる。

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