株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区）は、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施。新型コロナウイルス感染拡大による生活者のメディアライフの変化を発表した。

本調査は、在宅率上昇による一時的な変化だけでなく、今後も続いていく大きな潮流「メディアの新常態」を把握することが目的。以下の3つが調査による主な発見点。

①緊急事態宣言解除後の5月末のメディア接触時間は、それ以前と大きな変化はなし

1日あたりのメディア総接触時間（15～69歳全体・東京）を、平常時の1月末と、緊急事態宣言解除後の5月末とで比較すると、1月末を100%とした場合、5月末は99.2%で、同程度の水準。ステイホーム期間では在宅率上昇によりメディア接触時間などが増加していたが、その変化は一時的なものだった。

②変化したのは時間ではなく、メディアや情報への態度。「向き合う」「確かめる」「なごむ」

新型コロナウイルスの危機の中で「新型コロナの情報は積極的に集めた」という率は60.2％。自由回答でも、記者会見を確認、各種SNSを駆使など、メディアやと情報に「向き合う」​傾向が強まった。

また、「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1％、などメディアや情報の質を「確かめる」傾向が見られた。

さらに「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサー」など、人間味のあるコンテンツで「なごむ」​態度も目立った。こうしたメディアや情報への態度は、今後も継続していくと考えられる。

③TV見逃し視聴サービス、radiko、雑誌定額制サービス、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化

情報態度の変化に伴い、過去数年間、ゆっくりと伸張してしたデジタル系の新しいメディアサービスの導入が、わずか4カ月間で「加速」。各年代で利用率を伸ばしている。

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