視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区）は、消費者のマルチスクリーンの利用動向調査「ニールセン デジタル・コンシューマー・データベース2020」をもとに、消費者のマルチスクリーン利用状況についての分析結果を発表。

COVID-19により日本の消費者の生活は大きく変化したものの、現在、影響を受ける前に戻りつつあることもある。一方、今後も継続することもあると考えられる。新常態の消費者とコミュニケーションを取っていく上で重要で、今後もしばらく継続すると考えられる3つのポイントは以下の通り。

1.オンラインでの商品の検討の増加に合わせたコミュニケーションの最適化が必要である

2.平日昼間の在宅勤務者のメディア消費を考慮したメディアプランの立案が必要である

3.情報に対する信頼度の変化に合わせてメディアやメッセージを選定する必要がある

特に「2」については、勤務時間のメディア消費に変化が表れている。在宅勤務実施者においては、勤務中にSNSを利用したり、休憩中にテレビ・動画コンテンツを見る時間が増えている。オフィスで働いていた時は、休憩中にスマートフォンから動画・音楽コンテンツを消費していたが、在宅勤務により周りに気を遣うことなく、自由にメディアを消費できるようになったと考えられる。

このように在宅勤務に変わったことで新たなメディア消費動向が生まれた。リアルタイムのテレビやラジオへの広告出稿においては、平日の昼間には在宅勤務者を考慮に入れた上でメディアプランを立案することが重要。