国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/ CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

本報告によると、2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円（前年比88.8%）となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果となった。

このような状況下で、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により広告費1 兆 7,567 億円（前年比105.6％）となった。

2020年のインターネット広告媒体費は、1兆7,567億円（電通「2020年 日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（38.6％）とディスプレイ広告（32.6％）で、あわせて7割を占める。ビデオ（動画）広告は前年比121.3％の3,862億円と伸長し、全体の2割を超えた。次いで、成果報酬型広告（5.6％）、その他のインターネット広告（1.1％）と続く。（グラフ1）

取引手法別×広告種別では、運用型の検索連動型広告が全体の38.6％と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が25.7％と続いた。また運用型の「ビデオ（動画）広告」が前年比127.2％と大きく伸長し、インターネット広告媒体費全体における構成比は18.3％となった。「ディスプレイ広告」の予約型は前年比80.1％と減少した一方で、運用型は同112.1％で伸長した。（グラフ2）

ビデオ（動画）広告費3,862億円のうち動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告は1,800億円（構成比46.6％）で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示されるアウトストリーム広告は2,063億円（構成比53.4％）となった。（グラフ3）

また、取引手法別でみると運用型広告が3,206億円となり、8割以上を占めている。（グラフ4）