株式会社サイカ（本社：東京都千代田区、以下サイカ）は、2021年10月18日の「統計の日」に合わせ、統計解析を活用した広告ソリューション「ADVA（以下アドバ）」により明らかになった「コロナ禍が広告に与えた影響」を発表した。

2020年1月以降、新型コロナ拡大という未曾有の危機により、広告主における広告販促活動は、キャンペーンや各種イベントの延期・中止など、これまでの活動内容から大きく変化。さらに、コロナ禍における消費者の行動様式の変化に伴い、消費者が広告に接触する機会や場所も変化した。

このような変化の激しい環境下においても、広告主は常に最適な広告投資が求められる。一方、新型コロナが自社の広告にどの程度影響を与えているのかを把握することは困難であり、広告メディアへの最適な予算配分に頭を悩ませている企業も少なくない。

そこでサイカでは、新型コロナウイルス感染症（以下 新型コロナ）が広告に与えた影響を明らかにするため、40社以上の企業を対象に、コロナ禍前後における各広告の費用対効果の変化を、統計を活用して解析。結果、費用対効果が低下した広告と、向上した広告に二分されたことが判明した。サマリは以下のとおり。

【広告に対する新型コロナの影響の解析結果】

＜結果サマリ＞
新型コロナの影響により、費用対効果が低下した広告と向上した広告に二分。
●低下した広告は店頭施策や交通広告などのオフライン広告が中心。外出自粛による影響が大きいことが推察された。
●向上した広告はテレビCMや動画広告、ラジオ広告などで、在宅時間が長くなったことや、外出時の交通手段の変更により接触媒体が変化したことが示唆された。

＜詳細＞
■コロナ禍で費用対効果が低下した広告
（1） POP・店頭広告
外出自粛など行動制限の影響により来店客数そのものが減少したことも影響し、来店客数減少の影響を除いても、店頭広告の費用対効果が低下。その理由として、行動制限下における来店客は購入目的の商品が明確に定まった状態で来店している場合が多く、POPなどの店頭広告による影響を受けにくいということが推察される。
（2） 交通広告（緊急事態宣言下）
緊急事態宣言の影響で交通機関の利用者数が減少した結果、交通広告の費用対効果が低下。

■コロナ禍で費用対効果が向上した広告
（1） テレビCM・動画広告
巣ごもり需要で在宅時間が長くなり、テレビやスマホでの番組・動画視聴時間が増加したことに加え、スマホによる情報収集の時間増加に伴い、オンラインでの商品の購入機会が増加したことが影響していることが推察される。
（2） ラジオ広告
公共交通機関から自動車移動に交通手段が変化したことにより、ラジオ広告を耳にする機会が増えたことによる影響が示唆される。また、外出自粛やリモートワークの普及により、radikoの聴取率が伸びたことによる影響も寄与していると推察。
（3） 交通広告（緊急事態宣言解除後）
緊急事態宣言中の費用対効果が低下した交通広告であるが、緊急事態宣言解除に伴い交通機関の利用者数が回復すると、費用対効果が向上。

【ADVA（アドバ）について】

データサイエンスを駆使して、テレビCMを中心としたマーケティングの成果を最大化させるサービス。広告効果の可視化や最適な予算配分をはじめ、テレビCMのクリエイティブ分析・制作から、メディアプラン二ング・バイイングまでワンストップで行う。アドバはマーケティングの分野で統計学を活用することで「誰もがデータに基づく正しい判断ができる世界」の実現を目指す。