「テレビ」の保有率は全体で9割 「リアルタイム視聴」は6割超 LINEリサーチがテレビの視聴方法などを調査
編集部 2023/6/29 11:00
LINEリサーチでは、日本全国の男女を対象に、テレビなどのデバイスの保有率や、テレビの視聴方法などについて調査した。
※調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」で
■「テレビ」の保有率は全体で9割、30代以降では年代があがるにつれ割合も高くなる傾向に
テレビやパソコンなどのデバイスの保有状況について調査。デバイスについては、同居している人が持っていて使うことがある場合も含めて回答してもらった。
全体では「テレビ」の保有率がもっとも高く9割となり、多くの人がテレビを持っていることがわかった。次いで「パソコン」が7割超で、ブルーレイやDVDなどを見るときに使用する「テレビ用の録画・再生機器」が6割強と続いた。
年代別にみてみると、「テレビ」の保有率は10代、20代で8割台となり、30代以降で9割を超え、年代があがるにつれ割合も高くなった。「パソコン」の保有率は20代でもっとも高く7割台後半だった。「タブレット」は10代で5割超となり、特に男女ともに12~15歳では6割前後と高めだった。
■『単身世帯』の10代・20代では「パソコン」が「テレビ」の保有率を上回る結果に
世帯構成の中で一人暮らしをしている『単身世帯』に絞ってテレビやそのほかのデバイスの保有状況をみていく。
前項では全体のテレビ保有率が9割だったのに対して、『単身世帯』では7割台後半と大きな差がみられた。
年代別に見ると、『単身世帯』では若い年代ほど「テレビ」の保有率は低い傾向となり、10代では5割台後半、20代では7割弱となった。一方で、「パソコン」の保有率は10代・20代で7割台と高く、「パソコン」が「テレビ」の保有率を上回る結果となった。
グラフにはないが、『2人以上世帯』では「テレビ」の保有率が10代・20代で8割台後半となり、『単身世帯』に比べ高めだった。「パソコン」の保有率はすべての年代で7割台だった。
■年齢別では「テレビ」の保有率は18~27歳で低くなる傾向に
前項で持っているデバイスの中でもっとも割合の高かった「テレビ」の保有率について、年齢を1歳刻みでみていく。
中学生の年齢にあたる12~14歳、そして35歳以降ではテレビの保有率が9割以上と高くなる傾向がみられた。
その一方で、18~27歳ではテレビの保有率はやや低くなる傾向となった。グラフにはないが、その中でも特に男性18~27歳では7割台と低くなった。
また、全体的に女性は男性に比べてテレビの保有率が高めで、どの年齢も8割を下回ることはなかった。
■テレビ番組の視聴方法は「テレビ放送をリアルタイムで」見る人が6割超
テレビ番組の視聴方法について、ふだんテレビ番組をどのように見ているのか、WOWOWやスカパー!などの有料放送は除いて回答してもらった。
全体では「テレビ放送をリアルタイムで」がもっとも高く、6割超となった。次いで「テレビ放送を録画して」が5割超、「動画配信サービスの見逃し配信で」が2割超で続く結果となった。一方で、「テレビ番組はまったく見ない」人は1割台だった。
グラフにはないが、年代別の傾向として「テレビ放送をリアルタイムで」見る人は10代・40代以降で6割以上となった。一方で、「動画配信サービスの見逃し配信で」見る人は20代・30代で2割以上となった。
男女別の傾向は、「動画配信サービスのリアルタイム配信で」を除き、すべての視聴方法で女性のほうが高い割合となった。女性のほうが男性に比べテレビ番組を視聴している様子がわかった。男性は「テレビ番組はまったく見ない」が2割と女性に比べ高くなった。
■LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査について
調査対象:日本全国の12歳~59歳の男女
実施時期:2023年5月31日~6月5日
有効回収数:50,000サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100%にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります。
■「LINEリサーチ」について
「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォームだ。約630万人のアクティブモニターのうち10〜29歳が50%を占め※、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できる。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能。※2023年1月時点