07 MAR

北陸朝日放送、効果的な広告・販促効果向上を目指し総合商社・食品卸・データベンダーと連携!中部6県でPoCを実施

編集部 2024/3/7 11:00

北陸朝日放送(本社:石川県金沢市、以下、HAB)は、これまでテレビコンテンツを活用し、石川県内の小売店の店頭サイネージや陳列を連動させた販促放送企画で、広告・販促効果の向上をはかってきた。このほど、より効果的な広告・販促効果の向上を目指して、総合商社、食品卸、データベンダーと連携し、中部6県でのPoC(Proof of Concept:概念実証)を実施した。

【関連記事】地区全体の“視聴率底上げ”目指しタッグ 〜石川・民放テレビ4局共同キャンペーン「#WAKUをこえろ!」インタビュー(前編)

メディアミックスによる施策効果の最大化と、各メディアの効果可視化を目的とし、系列局の協力のもと中部6県でPoC実施。

<テレビ番組とテレビCMの放映=マスメディア>
<SNS・アプリ配信=デジタルメディア>
<デジタルサイネージ配信=店頭メディア>
<特設棚>

などを連動させ、生活者への訴求力を最大化。その結果、複数ブランドで購買・商品認知・購買意向など、態度変容の大きな伸びを確認。リテールメディア施策では、商品の認知・接触から購入に至るまでの過程、カスタマージャーニーのマネジメントが重要とされ、今回の検証で、商品ブランドごとにメディアを適切に組み合わせることで、マーケティング効果を高めることが示されている。

HABのエリア・イノベーション推進室 伊藤祐介担当部長は、テレビ×デジタル×店頭メディアの広告販促展開について、「今後も広域エリアでの検証を重視し、効果を最大化していきたい。データ取得やアルゴリズムの理解も重要だが、それ以上にコンテンツを重視し、地域の生活者の嗜好や趣味に焦点を当てて制作すべき」としている。

能登半島地震からの経済復興が重要課題となる中、HABではリテールメディア開発をはじめ、エリアマーケティングを強化することで、地域貢献していく方針。

図1:媒体別配信内容とカスタマージャーニー

図2:マーケティングファネル図
顧客とのコミュニケーションをメディアミックス、統一コンテンツで一気通貫運用