ビデオリサーチ、テレビデバイスやPC・モバイル端末での動画視聴の測定を開始
編集部
株式会社ビデオリサーチ（本社:東京都千代田区）は、コネクテッドTV（CTV）やPC・モバイル端末での動画配信プラットフォームの利用実態を把握すべく、視聴率測定領域を拡張する取り組みを開始した。
今回の取り組みにより、テレビ視聴率に加え、自宅内におけるTVerやYouTubeなど動画配信プラットフォームの利用実態の把握が可能となる。
動画視聴測定データは、2024年4月に関東地区にてβ版※の提供を開始し、2025年10月から全国32地区で正式にサービス化する予定。
■※β版＝関東地区2,700世帯の半数程度のサンプル数での調査データを想定（対象サンプルは偏りを防ぐためランダム抽出）
昨今、動画配信プラットフォームをテレビや個人所有のデバイスでも気軽に楽しめるようになり、生活者のメディア視聴環境は多様化している。一方で、真のメディア価値を示すために、視聴者がどのように動画配信プラットフォームで番組や動画を視聴しているかを把握することが急務とされている。
真のメディア価値の測定実現に向け、新たにコネクテッドTVやPC・モバイル端末でのTVer、Amazon Prime Video、YouTube、Netflixをはじめとする動画配信プラットフォームの自宅内における利用実態の把握に向けた取り組みを開始。ビデオリサーチがこれまで行ってきたテレビ視聴率調査の対象である世帯/個人の10,700世帯、約25,000サンプルのデータを活用することで、全国32地区の自宅内における生活者の放送視聴と動画視聴を同条件で分析することが可能となる。メディアごとの視聴傾向や、それぞれの視聴実態やその使い分けなど、視聴者の視聴行動や特徴を明らかにすることができる。
新しく提供を開始する動画視聴データの特徴
■統計学に基づく、代表性の高い視聴率調査対象世帯/個人のデータを活用
データは、ビデオリサーチのテレビ視聴率調査対象世帯/個人から取得。統計学に基づいた代表性のあるサンプルのため、世の中の動画視聴実態の把握が可能となる。
■テレビデバイスだけでなくモバイル端末での動画視聴もわかる
テレビ視聴率調査による放送視聴状況とコネクテッドTVでの動画視聴状況を、調査対象サンプルごとに取得することで、放送と動画の視聴実態やその使い分けなど、視聴者の視聴行動を明らかにすることができる。また、個人が所有するPC、スマートフォン、タブレットなどの各種デバイスでの動画配信プラットフォームの利用実態も併せて把握でき、自宅内での動画視聴行動をより深く確認することが可能となる。
■全国、エリア別での視聴実態が把握可能
テレビ視聴率調査は関東・関西をはじめとし、放送エリアに合わせた全国32地区で調査を実施している。今回のデータも同じ視聴率調査対象サンプルから取得するため、32地区個別での分析のほか、32地区を束ねて全国の視聴状況を算出することも可能となる。
■測定方法
ビデオリサーチのテレビ視聴率調査対象世帯に対し、従来の視聴率測定機に加え、動画測定用のセンサーを新たに設置することでコネクテッドTVやPC・モバイル端末別での動画視聴を測定する。
■コネクテッドTV利用可能割合と、コネクテッドTVでの動画視聴割合（１週間／１分以上視聴）
・個人全体のコネクテッドTV利用可能割合は64%、1週間における動画視聴割合は25%
・比較的若い親子世代でコネクテッドTVの普及が進んでいる
・若い親子世代が動画視聴の中心となり、男女4-12才で4割以上、男女とも35-49才で3割以上が1週間以内にコネクテッドTVで動画視聴している
※集計期間:2023/3/27（月）～2023/4/2（日）／調査地区:関東地区
※「CTV利用可能」は、スマートテレビや外部接続機器（ストリーミングデバイス、STB、ゲーム機等）を通じて、テレビがネット接続されていること
※上記は特定の1週間における各属性別のコネクテッドTV利用可能割合を示したもの
※コネクテッドTV利用は、集計期間1週間の中で1分以上動画配信プラットフォームを利用した割合
■テレビデバイスの利用状況と動画配信プラットフォーム利用シェア
・関東地区個人全体のテレビデバイス利用のうち、約75%は放送のリアルタイム視聴、コネクテッドTVでの動画視聴は6%
※集計期間:2023/3/27（月）～2023/4/2（日）/調査地区:関東地区
※左図は特定の1週間での対象サンプル全体のテレビデバイスの利用分数シェアを算出
※タイムシフト視聴は、放送後7日以内に再生視聴されたものを対象に測定
※右図はコネクテッドTVでの動画視聴における、動画配信プラットフォームの利用分数シェアを算出
なお、コネクテッドTVで利用されている動画配信プラットフォームの内訳の把握も可能となる。動画配信プラットフォームごとの利用者の内訳やテレビデバイスだけでなくPC・モバイルなど端末ごとの利用の違いについても可視化できる。