MIPCOM カンヌ2026で開催された、ビデオリサーチとGlanceによるセッション© S. CHAMPEAUX / IMAGE & CO
データはコンテンツの価値をどう変える?――MIPCOMカンヌで日本発信の問い【VRセッションレポート後編】
編集部 2026/11/18 12:00
2026年10月12日から15日まで、フランス・カンヌで国際コンテンツマーケット「MIPCOM Cannes 2026」が開催された。13日には、ビデオリサーチとフランスの調査会社Glanceが共同で「The Data Opportunity: Tracking Trends, Monetizing and Predicting What's Next」と題したセッションを実施。日本の総務省とTBSに加え、カナダの独立系プロデューサー、ドイツの公共放送局ZDFの担当者らが登壇し、コンテンツの海外展開におけるデータ活用について議論した。前編の国内セッションに続き、後編では海外の放送・制作現場の具体例を中心に、データがコンテンツビジネスにどのような変化をもたらしているのかを探る。
(ジャーナリスト 長谷川朋子)
■信頼できる視聴データと第三者による測定が鍵に
ビデオリサーチUSA社長兼CEOの谷口悦一氏による、日本コンテンツの海外展開と視聴データをめぐる問題提起から、セッションは始まった。
「従来のテレビでは、詳細な視聴指標がコンテンツの適正な価値を判断する基準になってきました。しかし、グローバルな配信プラットフォームでは、視聴データの多くが外部に提供されず、ブラックボックスになっています」と指摘。信頼できる視聴データや第三者による測定がなければ、制作者がコンテンツの真の価値を評価し、適正な対価を交渉するのは難しいという。
こうした課題があるなか、Glanceのシニア・バイスプレジデント、フレデリック・ヴォルプレ氏は、データが実際のビジネス判断にどう役立つかを説明した。米国の大手スタジオや配給会社は、どの作品が海外市場で通用し、どの国に優先して販売すべきかを判断するためにデータを活用する。一方、欧州の放送局は番組の買い付けや編成、アジアの配信事業者は加入者の獲得・維持につながる作品の選定に役立てているという。
日本から登壇した総務省情報流通行政局情報通信作品振興課長の吉田弘毅氏は、実写コンテンツの海外展開を支援する政府の方針と、タイでの配信実証事業を紹介。TBSホールディングスグローバルビジネス局長の渡辺信也氏は、海外企業との協業を進める同社の戦略と、世界市場を理解するためのデータの必要性について説明した。
また、谷口氏はビデオリサーチが英国の調査会社Digital iとの提携を通じて提供する「SoDA」のデータを用い、日本の放送局が制作したコンテンツの国内外での視聴状況の違いを紹介。国内での人気が、そのまま海外での視聴実績につながるとは限らないことを示した。
■考古学ドキュメンタリーが初月に約15万再生
では、海外の制作現場ではデータをどう活用しているのか。カナダの制作会社Idéacom Internationalの社長兼プロデューサーで、ケベック州の独立系プロデューサー協会(AQPM)の会長、カナダのメディア制作者協会(CMPA)の理事も務めるジョゼット・D・ノルマンドー氏は、まずデータ活用に対する自身の考えを示した。
「データは戦略の指針になりますが、最終的な判断を下すのは人間です。ただ、適切なデータは適切な判断に役立ちます。視聴者の数だけではなく、その行動や背景をより深く理解できる分析が必要です」
その具体例として紹介したのが、ノルマンドー氏が制作した考古学ドキュメンタリー『Little Sapiens』のYouTube展開だ。放送先のカナダの公共放送局CBCが作品のサムネイルとタイトルを複数の組み合わせでテストしたところ、「Growing Up 30,000 Years Ago(3万年前に育つこと)」というタイトルを使った組み合わせが最も高い成果を示し、初月に約15万回再生された。さらにCBCは、視聴維持率を分析し、反応の高かった部分を短い動画として切り出すなど、過去作品の再編集や再パッケージ化にも活用したという。
ノルマンドー氏は、「作品の発見」「リーチ」「視聴時間」「ファンとの関係」「視聴者属性」「収益化」という6つの指標の重要性も説明した。従来、放送局に作品を提供するだけでは、制作者が視聴データを十分に把握できないこともあったという。
「YouTubeやTikTok、自社チャンネルで展開するなら、こうしたデータが必要ですし、実際に手に入ります。長く生きる強いIPを作るために、こうした指標が役立つと思うのです」
■大型スポーツドキュメンタリーに投資したワケ
ドイツの公共放送局ZDFでフォーマット調査・番組開発を担当するパナギオティス・トラカリアリディス氏は、データを新たなコンテンツの開発に生かした例を紹介した。その背景として、ZDFは地上波放送に加え、自社の配信サービスの強化を進めている。そのため国際的な配信プラットフォームでどのようなコンテンツが成功しているのか、データを使って分析したところ、ある傾向が見えてきたという。
「スポーツ選手や著名人を扱うドキュメンタリーへの需要が高いことがわかりました。ただし、ジャーナリズムの視点が少し足りないとも感じました。そこで、我々はスポーツを歴史や政治の視点も加えた大型ドキュメンタリーの制作に積極的に投資し、大きな成果を上げています」
また、若い女性視聴者の獲得に向けて視聴傾向を分析したところ、ミステリーやロマンスへの関心が高いことがわかった。書籍市場の動向も参考にしながら作品開発を進めていき、吸血鬼を題材にしたロマンス作品『Love Sucks』などを新たに手がけた。
日本のTBSもデータが戦略を後押しした例として、スケートボードのスポーツバラエティ『KASSO』を挙げ、SNSフォロワーの9割以上が海外からだったことが米国でのライブイベント開催の決め手の一つになったと明かした。
TikTokの海外での反響が国内に波及した経験はZDFにもあるという。トラカリアリディス氏は「『KASSO』はIPを体験できるブランドへと変えるトレンドの好例だと思います。SNSとリアルな体験によってIPブランドを広げる。まさに視聴者と直接つながる取り組みですね」と、TBSの事例を評価した。
■データへの依存は創造性を損なうのか
一方、データの有用性が語られるなかで、海外の制作現場からはその活用に伴う懸念も示された。
カナダのノルマンドー氏によると、Netflixなどの配信事業者は視聴回数を共有しない一方、視聴者の離脱を防ぐため、特定の場面の脚本修正の提案があり、編集段階では10ページにもわたる細かな指示が届くことがあるという。「視聴者の関心を維持するには効果的です。でも、作品がいつも同じテンポやリズムになってしまわないか。データ分析によって作品が似通ってしまわないか。創造性や新しい語り方を失わないよう、注意しなければいけません。とはいえ、データは大好きなんですけどね」
また、ドイツのトラカリアリディス氏は、視聴者の好みに応じて作品をオススメするAIチャットボットが今後の作品選びに影響を与え、放送局と視聴者の直接的な関係を弱める可能性にも言及した。
こうした課題について、Glanceのヴォルプレ氏は、コンテンツが多様なプラットフォームで流通する「ハイパー・ディストリビューション」の時代には、視聴者との直接的な関係やコンテンツへのコントロールを失うリスクがあると指摘した。そのうえで、取引前の市場分析から契約交渉、配信開始後の成果検証まで、データが重要な役割を果たすと説明。「より良いデータは、より良い意思決定につながる」と語った。
データをいかに活用し、コンテンツの価値を高めるか。同時にクリエイティブや視聴者との関係をどう守るか。世界市場での競争が激しさを増すなか、放送局や制作者にはその両立が求められている。その先にこそ新たなビジネスチャンスがあるはずだ。