映像メディアの価値を映す Screens

株式会社インテージは8日、スマートフォン、パソコン、両デバイスを併用する各ユーザーのログデータを一元化し、デジタルメディアの推定利用者数、利用率、利用時間、利用デバイスなどの利用実態を正確に計測できる「デジタル統合視聴率（ベータ版）」の提供を、2019年2月から開始することを発表した。

広告主はもちろん、デジタルメディア、インターネット広告のプラットフォーマー、広告代理店などが、より正しく各デジタルメディアの価値を把握できることになり、マーケティング活用の促進などを行えるようになるのがねらい。

これまでデジタルメディアのログデータは、スマートフォン単体（または単一OSやアプリデータのみなど）、パソコン単体など個々の限られた区分を元に作られた指標が主流だった。しかし、最近は両方のデバイスを使うことが一般的となり、個別のログデータからでは測定できないほどデジタルメディアは複雑な市場となっている。

その問題を解決できる「デジタル統合視聴率（ベータ版）」は、スマートフォンとパソコンを一元化したログデータにより、現在のデジタルメディア利用実態に即した指標を提供可能だ。特にスマートフォンではiOSとAndroidの主要OSを包含したうえで、ブラウザとアプリの使用状況まで把握できる。このログデータ収集範囲のスマートフォンに、パソコンも統合されたデータとしては、13,000人と日本最大規模。

インターネット広告市場は、各デジタルメディアやインターネット広告のプラットフォーマーが作成、提供したデータを元に出稿判断や広告評価がおこなわれることが一般的。しかし、世界広告主連盟(WFA) が発信した『WFA Global Media Charter』において「メディアの検証と測定は第3者が実施すべきである」と述べられているように、各々のデジタルメディア、プラットフォームに限定されることなく、第3者の立場からデジタルメディアを客観的に見ることができるサービスが求められてきている。

デジタルメディアへ出稿する広告主側はもちろんのこと、そのような広告主への客観的な説明が求められるようになるデジタルメディア、インターネット広告のプラットフォーマー、広告代理店などにとっても、「デジタル統合視聴率（ベータ版）」はまさにそのようなニーズに応えるサービスであるといえる。

今後はメディアプランニングにおいて、性年代だけでなく、インテージならではの生活者360°属性（消費行動や消費意識など）を取り入れることで、より自由度が高いターゲティングをできるようにし、リーチ効率が最大になるメディアの組み合わせが明示できるようにしていく予定だ。

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