REVISIO、コネクテッドTV注視分析サービスを拡充
編集部
家庭に人体認識技術を搭載した機器を設置し、テレビスクリーンへの「注視」を測るREVISIO株式会社（旧TVISION INSIGHTS、本社 東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷康士、以下REVISIO）は、コネクテッドTV注視分析サービスを拡充した。
テレビデバイスは、個人が保有する最大のスクリーンだ。その大きな画面上で、音声付きで商品を訴求できるテレビCMは、商品の第一想起や、売上アップへの入口であるブランド認知に大きなインパクトを与える。そんな重要な媒体でありながら、テレビデバイスは「誰がどのくらい見たか分からない」という課題があり、広告宣伝費を投じるにあたってどう最適化していけば良いのかわからないという声が挙がっている。
そういった状況のなか、昨今のコネクテッドTVの普及に伴い、コネクテッドTV広告市場の拡大が進んでいる。コネクテッドTVへの注目度が高まる一方、コネクテッドTVを評価し分析するためのデータはまだまだ足りていないのが現状だ。
テレビスクリーンの注視を測るREVISIOでは、これまでの地上波テレビの分析ノウハウを基に、コネクテッドTVという新たなブラックボックスを明らかにするサービス「コネクテッドTV注視分析サービス」を昨年7月より提供を開始していたが、今回サービスを拡充した。
コネクテッドTV注視分析サービスの拡充ポイントとして、コネクテッドTV調査世帯数を従来の300世帯から500世帯に拡大するとともに、急速に広がるコネクテッドTV視聴の実態を明らかにするマクロデータ、地上波とコネクテッドTVの予算配分を考える際のエビデンスとなる注視リーチデータ、個別キャンペーンでのコネクテッドTV広告出稿時にメディアプランニングからその後の振り返りまでを一気通貫でのデータ提供を行うソリューションを準備した。
REVISIOの注視測定について
REVISIOの提供サービスでは、テレビデバイスに【CMが表示されたか】ではなく、【ターゲットがCMを注視したか】に基づくリーチを測定する。
例えばターゲットがMF1だった場合、地上波のリーチ、コネクテッドTVのリーチ、そして地上波とコネクテッドTVの重複がどのくらいあるかというクロスメディアでのキャンペーン評価が可能となる。
自社CMが注視されたかどうかをコネクテッドTVと地上波で比較可能。クリエイティブ素材AとBをコネクテッドTVと地上波で出稿した場合、どちらがより注視されたのかを計測できる。
どの素材がコネクテッドTVに向いているのか判断することや、素材に対する注視の摩耗（＝飽きられてしまうこと）を抑えるメディアミックス戦略など、素材割り付けや出稿量の最適化に活用できる。
各メディア（地上波、YouTube、TVer、AbemaTV、Netflix、Amazon Prime Video、DAZN、Hulu、Disney+、U-NEXT、Terasa）の視聴時間や視聴質を計測しているため、どのメディアに出稿すべきかを注視データに基づきプランニングが可能だ。
コネクテッドTV注視分析サービスでのデータ取得概要
調査世帯数:関東500世帯
人体認識技術を用い、テレビ前にいる個人を特定し、テレビに対する注視データを計測
コネクテッドTVでの視聴アプリ（例: YouTube、TVer、Abema TVなど）を判定
データ粒度:毎秒単位での取得が可能