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国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する4社（CCI／D2C／電通／電通デジタル）は、電通が2022年2月に発表した「2021年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析。さらに2022年の予測を加えた「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2021年の日本の総広告費は通年で6兆7,998億円（前年比110.4％）で、2020年から続く新型コロナウイルス感染症の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復。とりわけ「インターネット広告費」は継続して高い成長率を保ち、2兆7,052億円（前年比121.4％）に達し、「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4,538億円を初めて上回った。

また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、動画広告やソーシャル広告の伸びが成長を後押しし、2兆1,571 億円（前年比122.8％）となった。「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」の主なポイントは以下の通り。

1. ビデオ（動画）広告は5,128億円と初めて5,000億円を突破

ビデオ（動画）広告が前年比132.8％の5,128億円となり、インターネット広告媒体費全体の23.8％となった。ビデオ（動画）広告の内訳は、インストリーム広告57.0％、アウトストリーム広告43.0％の構成比。

2. ソーシャル広告は7,640億円で、インターネット広告媒体費全体の三分の一に

SNSや動画共有プラットフォーム上等で展開されるソーシャル広告は前年比134.3％の7,640億円となり、インターネット広告媒体費全体の35.4％となった。また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が3,168億円で最も規模が大きい。「動画共有系」が大きく伸長した。

3. 運用型広告は、1兆8,382億円、前年比126.3％と高い成長率を維持。予約型広告も伸長

取引手法の主流となっている運用型広告は前年比126.3％で伸長し、インターネット広告媒体費全体の85.2％となった。「予約型広告」も前年比111.1％で伸長したが、「成果報酬型広告」は同95.4％で減少となった。

4. 2022年インターネット広告媒体費は、全体で2兆4,811億円（前年比115.0％）まで成長する見込み

インターネット広告媒体費は継続して伸長し、2022年には全体で前年比115.0％、2兆4,811億円になると予測。2022年のビデオ（動画）広告は前年比120.5％と高い成長率を維持し、6,178億円まで拡大すると予測。

＜調査概要＞
調査主体：株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、株式会社D2C、株式会社電通、株式会社電通デジタル
調査時期：2021年12月～2022年2月
調査方法：以下の調査に基づき、推定作業を実施
①インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査（web調査）
「2021年（令和3年）日本の広告費  インターネット広告媒体売上 についてのお伺い」として実施
② 同、追加ヒアリング調査
③ 各種データ収集・分析
※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合がある。