映像メディアの価値を映す Screens

映画・映像エンタテイメントに特化したマーケティングデータ分析・レポート提供を行っているGEM Partners株式会社（ジェムパートナーズ、 所在地：東京都港区）は28日、2017年の動画配信（VOD）市場と、その後2022年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信（VOD）市場5年間予測（2018-2022年）レポート」を発行し、調査結果を発表した。

【図】定額制動画配信(SVOD) サービス事業社別 市場シェア推移

同社が行った消費者調査の結果から、2017年の動画配信市場の規模を推計。これは前年に比べ、12.2％増えており、一般社団法人デジタルコンテンツ協会が発表した2016年の市場規模1,630億円を元に算出すると、2017年の市場規模は1,829億円。 このうち、「定額制動画配信（SVOD）」は市場全体の75.6％を占め、「レンタル型動画配信（TVOD）」のシェアは12.7％、「動画配信販売（EST）」は11.7％だと推計している。

最も市場規模が大きい定額制動画配信（SVOD）について、サービス事業者別に推計した結果、4位「Amazonプライム・ビデオ」、5位「Netflix」の成長率が他のサービスと比較して大きく、定額制動画配信市場拡大の強い要因になっているだろうという結果が得られたと発表している。

消費者調査の結果に加え、日本と米国の動画配信のこれまでの普及実績を踏まえて、2022年までの動画配信市場の規模を試算。2017年から2022年にかけて年平均7.2％で成長し、2022年には2,594億円まで拡大するという結果となったと報告している。特に「定額制動画配信（SVOD）」はさらに拡大することが予想され、シェアは2017年推計値の75.6%から2022年には約80%程度になるという見込がされている。

※調査概要※
【調査方法】インターネットアンケート、公的統計、各社Webサイト、一般社団法人デジタルコンテンツ協会統計よりGEM Partners分析
【調査対象】全国に住む15～69歳の男女
【調査実施日】2017年10月（推計には2015年の調査結果も活用）
【回答者数】14,713人（2017年10月の場合）
【数値の重みづけ】総務省発表の人口統計を参考に各調査者を性年代別に重みづけ

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