映像メディアの価値を映す Screens

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区）は3日、3月末より販売を開始した動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2018（ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2018）」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表した。

2018年3月時点の「有料インターネット動画（定額制や都度課金型のVideo On Demandなど）」の利用状況をみると、昨年から8ポイント増加しインターネット利用者のうち22%が利用。特に若年層の利用率が高く、34才以下では30%以上が利用していた（図表1）。個別のサービスをみると、「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から5ポイント増え、インターネット利用者のうち13%。2位以下のサービスは利用率が2～4％で、昨年から大きな変化はなく1位との差が拡大していた（図表2）。

また、インターネット上で視聴する動画のコンテンツごとの時間シェアをみると、全体では「テレビ番組」が最も多く32%を占め、次いで「一般のユーザーが投稿した動画」に25%を費やしていた（図表3）。10代では、「YouTuber（ユーチューバー）が投稿した動画」が40%を占め、テレビ番組よりもシェアが高いという結果に。

次に、動画広告を視聴したことによる態度変容経験についてみると、全体では「知るきっかけになった」ことがある人が45%で、「好きになった」ことがある人が21%、「購入した」ことがある人が17%となっていた（図表4）。年代別に比較すると、若年層ほど態度変容したことがある人の割合が高くなる傾向が見られた。

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