映像メディアの価値を映す Screens

博報堂は14日、バイドゥ株式会社（百度日本法人）と戦略的パートナーシップを締結したことを発表した。

中国市場をターゲットとする企業・団体を対象に、博報堂が持つ生活者データと中国百度の検索データを活用した新しいプラニングソリューションの提供と、先進的なデータマーケティング、及び最適なメディアプランの策定、広告配信までを一元化したサービスの実現を目指すことがねらい。

中国では、80年代生まれ(28－37歳)の消費層を筆頭に、電子決済やイーコマース、AIを活用した顔認証など、社会全体でデジタル化が急速に浸透。デジタル広告のシェアも増加傾向にあり、2014年にはテレビ広告を抜いてトップに躍り出た。

中国ネットワークインフォメーションセンターの2018年1月のデータによると、中国における検索サービスの使用率は82.8％。「百度検索」の使用率は82.9％のシェアを占めており、1日の平均検索回数は約100億回に達している。

■「Hakuhodo ×Baidu Japan　プラニングスタジオ」の概要

博報堂とバイドゥは、2018年2月に中国データ・ドリブン・マーケティング・サポートチーム「Hakuhodo ×Baidu Japan　プラニングスタジオ」を結成した。中国消費者のペルソナ（象徴的な顧客像）を作成し、ペルソナに基づいた広告出稿や配信計画のプラニングとPDCA（Plan・Do・Check・Action）を提供する。

そのソリューション開発の第一弾として、中国生活者を全方位的に捉えることができる「360度中国生活者データ」の構築に着手。博報堂が保有する独自のデータ処理技術（データフュージョン）により、百度検索データ、博報堂の中国生活者データ（GlobalHABIT）、オンライン行動データ、オフライン調査データ、テレビ視聴データなどを、統計的手法から疑似シングルソース化するという試みが現在、行われている。

■Hakuhodo × Baidu Japan プラニングソリューションの概要

「Hakuhodo × Baidu Japan プラニングソリューション」は、「検索する」という能動的行動と検索ワードの内容を緻密に分析することで、中国生活者の商品やブランドに対する熱量を測るのがねらい。デジタルメディアだけでなく、テレビ媒体の接触状況を時間単位まで分析して掛け合わせることで、プラニングから配信までシームレスに実行する仕組みを構築する。さらに、企業から提供される来店、購買データなどを掛け合わせることで、テレビ広告とデジタル広告の配信効果による販売寄与度の分析が可能となる見込みだ。

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