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電通の海外本社である電通イージス・ネットワーク（本拠地：英国ロンドン）は14日、「世界の広告費成長率予測」を発表。世界59カ国・地域から収集したデータに基づき、2017年実績の確定と2018年予測の改定、2019年の新規予測を行った。

■概要
・2018年の世界の総広告費は、6,000億ドルを突破し、過去最高となる見通し
・2010年から2019年まで10年連続の成長
・媒体別では、二桁成長のデジタルがテレビを上回りトップシェアに
・2019年にはデジタルがシェア40％を超過する見通し

■デジタル広告が世界の市場をけん引する

世界のデジタル広告費の成長率は、2018年に12.6％（前回予測どおり）、2019年に11.3％と、二桁成長が続くと予測されている。

特に成長が顕著なのはオンライン動画広告とソーシャルメディア広告で、2018年の成長率はそれぞれ24.6％（前回予測は24.5％）、21.6％（同23.5％）となる見通し。また、モバイルデバイス向けのデジタル広告が2017年にデスクトップPC向けを追い抜きデジタル広告費内のシェアが50.3％まで成長した。2018年には52.2％に達する見込みだ。

その結果、2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合が38.4％（2,306億ドル）にまで拡大し、テレビ広告費の35.5％（2,132億ドル）を初めて上回った。また、2018年には、調査対象の59カ国・地域のうち、21カ国・地域でデジタルが媒体別広告費でトップになると予測されている。

「RMP - Cross Media Reach」フロー図

■2018年予測の概要

世界のデジタル広告費の成長率は、2018年に12.6％（前回予測どおり）、2019年に11.3％と、二桁成長が続くと予測されている。

デジタル広告のさらなる拡大と、「2018年平昌冬季オリンピック・パラリンピック競技大会」「2018 FIFAワールドカップ・ロシア大会」「米国の中間選挙」をはじめとした大型イベントを背景に、2018年はさらなる上方修正が予想されている。

市場規模で世界1位、2位にある米国と中国に加え、西ヨーロッパの英国やフランス、また東ヨーロッパのロシアなどが堅調。ラテンアメリカを除く全地域で上方修正が見込まれている。

世界第3位の広告市場である日本は、緩やかで安定的な経済成長に伴い、2018年の成長率は1.5％と予測されている。

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