映像メディアの価値を映す Screens

7月10日、博報堂ＤＹメディアパートナーズのメディア環境研究所、博報堂の買物研究所、および、D.A.コンソーシアムホールディングスの広告技術研究室が実施した「スマートフォンユーザー情報行動調査」の2018年度版が発表された。

本調査は「スマートフォン」をテーマに、メディア環境×買物×技術の3視点で共同研究を進めたもの。15～69歳のスマートフォン保有者3300人に対して日頃のメディア接触や情報収集・買い物行動について聴取し、スマホ・ネイティブとされる10～20代の行動変化について、他年代との比較をもとに分析を行った。

■概要

・2008年の国内スマートフォン発売から10年。その所有率は79.4％に達する
・「都度、検索」から「情報引き寄せ」へ。 情報は必要になる“前”に手元に引き寄せる
・「情報引き寄せ」をすればするほど、意思決定スピードは「高速化」

■「都度、検索」から、「情報引き寄せ」へ

今回の調査により、10～20代のいわゆるスマホ・ネイティブと呼ばれる若者たちのなかに、スマートフォンの機能をうまく利用して、自分の興味のある情報が手元にすぐあるように情報を引き寄せている層がいることがわかった。
彼らにとって、スクショやSNSを駆使して、気になった情報をとりあえず「ためる」のはすでに当たり前の行動となっている。さらには、フォローや“いいね”機能を活用して、自分に有益な情報が自然に「たまるようにする」行動が、若年の特に女性層を中心に生まれている。

■「情報引き寄せ」をすればするほど、意思決定スピードは「高速化」する

「情報引き寄せ」の行動個数が6個以上の「情報引き寄せ」高実施層ほど、見る番組・コンテンツの選択、買い物の際の商品の選択ともに、意思決定スピードが「速くなった」と回答する割合が多くなることがわかった。

■テレビのありかたに影響を及ぼしうるスマホ・ネイティブ

本調査から、スマホ・ネイティブは「自分の好み」という主観的なテーマについて、あらかじめストックした様々な情報から、客観的な判断を速やかに下す環境にあることが推測される。
テレビコンテンツ制作においても、スマホ・ネイティブ世代の視聴者の好みがより細分化され、番組の是非や評価もこれまで以上に速やかに下されることを念頭に置く必要があるだろう。
また、スマホ・ネイティブの「その都度、情報を検索する」のではなく、「情報を引き寄せ、ため込むことからスタートする」というスタイルによる消費行動は、リアルタイムをベースにした従来のテレビ視聴調査による分析からは一線を画している。彼らの行動からは、これまでの調査・分析方法では測れない傾向がみえる可能性がある。

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